脱炭素を実現するためには、省エネで頑張らなければなりません。
ただし、省エネだけで脱炭素が達成できるわけではないことに注意が必要です。

省エネにおいて注意すべき点には、以下のようなものがあります。
１．効果の数値評価がされていないことが多い
２．現状の事業活動に埋没しがち
３．小さな活動で、やっている気になってしまうことがある

例えば、昼消灯を実施している職場は少なからずありますが、その活動でどれくらいのエネルギーまたはCO2の削減になっているかを評価しているでしょうか？

小さな活動の積み上げの大切さを否定する訳ではありませんが、それで「やっている気」になり、会社の本業そのものの変革が疎かになってしまうことは危険です。

もちろん、そうは言っても省エネは引き続き大切な活動です。

省エネの最大の意義は、実際に省エネをやってみることを通じて、現状のエネルギー使用状況についての理解が進むということにあると思います。

また、組織の構成員の方々への意識づけという意義もあるでしょう。

ただし、省エネは、あくまでも現状の活動の延長線上でのみ発想されるものだということに注意をしなければなりません。

一般に省エネで期待できる効果は、10%程度（それでも大変なことですが）だと思います。

会社が「2050年以降、再エネをどれくらい確保できるか」と考えているかにもよりますが、仮に将来、確保できる再エネ量が、現状の化石燃料消費量の４～５分の１だと予想しているなら、達成しなければならない省エネの目標は75～80％に達します。

それはもはや「省エネ」という概念を遥かに超え「卒エネ」とでもいうべき水準です。

ですから、組織のリーダーは、
小さな省エネに埋没せず、イノベーションやビジネススモデルの転換など、常に組織全体の発想の転換を促していかなければなりません。