脱炭素の達成に向けた計画を作るとき、
「脱炭素経営の基本式」の使用をお勧めさせていただいております。

脱炭素経営の基本式は以下の通り。

化石燃料使用量（≒CO2発生量）
＝①事業規模÷②エネルギー効率×③化石燃料依存率

基本式の、①事業規模は
「付加価値」で表します。

誤解の多いところですが、事業活動の目標とは売上高や利益ではありません。
本当の事業目標は、まずは従業員の暮らしを支え、
出資者から期待される資本コスト（WACC）全体を達成することです。
ですから、その原資となる付加価値で事業規模を表現します。

基本式の、②エネルギー効率は
「付加価値÷全エネルギー使用量」で表します。

エネルギー効率を高めれば高めるほど、CO2を削減する効果が高まることになります。

基本式の、③化石燃料依存率は
「化石燃料使用量÷全エネルギー使用量」で表します。

化石燃料依存率を下げれば下げるほど、CO2を削減する効果が高まることになります。

この基本式により、実際にCO2削減に向けた経営計画（例えば46%削減）を立てる場合には３つの選択肢があることが分かります。

選択肢１：事業規模を46％削減する。
確実にCO2は減らせますが、決して望ましい結論ではないでしょう。
脱炭素の目標とは、環境（CO2）と経済（付加価値）のバランスを取ることでもあるからです。

選択肢２：エネルギー生産性を1.85倍に高める。
これはCO2を削減するだけではなく、エネルギーコストも削減する方法であり、最も望ましい方法です。
最終的に（例えば2050年に）化石燃料の枯渇による価格高騰、限られた再エネによる事業活動の維持を想定するなら、エネルギー生産性をしっかり高めておかなければなりません。

選択肢３：化石燃料依存率を46％下げる。
これはCO2を削減しますが、エネルギーコストは削減できません。
クレジット等に頼って実質的なCO2削減を試みる場合、高騰するエネルギー費に、さらにクレジット等の代金が重畳し、致命的なコストアップになる可能性もあります。

実際には、選択肢２（本質的）と選択肢３（一時的）を組みわせた計画が策定されるでしょう。

例えば、エネルギー生産性が1.8倍、化石燃料依存率が80%にできるなら、
事業規模を1.2倍に増やしてもCO2削減46%を達成することができます。